SAP ERP/HANA コンサルタントエンジニア募集要項

職種 SAP ERP/SAP HANAコンサルタント(請負契約)
事業名 基幹システムコンサルティング事業部  ※社長直属精鋭部門
勤務地の郵便番号 150-0002
勤務地の都道府県 東京都
勤務地の市区町村 渋谷区渋谷2-19-15
勤務地の町名以降 宮益坂ビルディング609
給与情報 月給 1,800,000円〜3,500,000円
雇用形態 業務委託
経験 ■MUST要件:SAP製品コンサル経験10年以上(財務会計/ロジスティクス等)・英語ネイティブレベル
■MORE要件:ABAP開発経験・べーシス構築運用経験・ERP-HANAハイブリッド経験・SAP関連資格

「財務会計スキル・語学多言語スキル・IT上級スキル」のマルチスキルをお持ちの高級エンジニア歓迎
※法務部知見・M&A知見あれば尚可、当社代表・外部専門講師による最新ERP実技研修あり
 
参考:役員登用・協会幹部登用・関連会社支社長登用など優遇対応あり
優遇背景:基幹システムSAP ERP/HANA精通人材はIT市場数%未満の希少人材のため
最終学歴 大卒以上
仕事の内容 当社の取引先においてシステム構築運用・システム設計開発をご対応頂けるかた(原則リモート)

●参画実績●
霞ヶ関・地方自治体・通信キャリア・金融市場取引所・基地局・報道局・東京オリンピック・メガバンク・空港業界・自動車産業・旅行代理店・広告代理店・大手損保・ISP・外資ファーム・国内SIer等中心に多数
採用人数 10名以上
休日・休暇・残業 原則土日祝休暇、残業代180時間超えた場合支給
募集条件に係る特記事項 [必須要件]
・新しい技術を吸収しようとする柔軟性/積極性のあるかた
・社会常識のあるかた(取引先打ち合わせ前に直前キャンセルなどしないかた)
・勤怠に問題の無いかた/社内外の周囲とのコミュニケーションに問題のないかた
応募方法等・選考方法・備考 下部の応募するボタンからご応募ください
書類選考→オンライン部課長面談→社長面談
半年以上稼働することで社員登用制度あり

アクセス

企業情報
株式会社ISEエンジニアリング不動産
代表取締役/統括本部長:伊勢田 洋一
逗子横須賀IT産業推進協会  専務理事
葉山鎌倉ITベンチャー企業支援協会 会長
東京神奈川デジタル人材育成
支援協会主幹
日本DX推進協議会議長/主席アドバイザー
CSIRT/サイバー緊急対応チーム特別顧問
(協会ポータルサイト 2024年度順次公開)
創立時資本金:1,000,000円
※2024年1月 
  2,000,000円増資完了
※2024年9月   7,000,000円追加増資
2025年3月  20,000,000円追加増資
※2025年4月  グループ傘下事業経営統合

事業内容:
・地域IT産業促進/システム開発構築支援
・IT製品プロモーション販売/代理店業務
・若年層デジタル人材育成および就業促進
・国家主要インフラ基盤事業サイバー防衛
・経営コンサル/DX推進及び社会貢献事業
・医大生/海上自衛隊員向け不動産運営 他
事業部:
CSIRT事業部サイバー犯罪特別対策室
CSIRT事業部サイバーテロ特別対策室
SOC体制構築コンサルティング事業部
基幹システムコンサルティング事業部
基幹産業活性・企業誘致推進事業部
地域スマートシティ構想推進事業部
地域創成5ヵ年計画/再開発事業部
国際サイバーセキュリティ事業部
社会インフラ基盤保守事業部
ChatGPT基盤DX推進事業部
RPA連携基盤DX推進事業部
官公庁システム運用事業部
AI・IoT・IOC推進事業部
アジャイル開発事業部
クラウド推進事業部
テナント運営事業部
SES法人営業部
M&A交渉戦略室
公益財団設立準備室
ビジネス交流会主催室
マザーズ上場推進社長室
SmartPage代理店事業部
SKYSEAプロモーション事業部
地域創成eスポーツゲーム主催室
デジタル人材育成/採用支援事業部
IT医療事業・IT介護事業参画準備室
クラウドファンディング公募企画室 他
従業員数:250名(所属フリーランス含む)
取引銀行:住信SBIネット銀行
       GMOあおぞらネット銀行
本店所在地
〒150-0002
東京都渋谷区渋谷2-19-15
宮益坂ビルディング609(本店)
所属:東京商工会議所・横浜商工会議所
   
地域商工会議所IT経営者部会など
2025年4月1日 六本木移転予定

グループ傘下事業経営統合による本社移転
 
〒231-0062
神奈川県横浜市中区桜木町1-1-7
ヒューリックみなとみらい10F(支店)
その他オフィス:
恵比寿・品川・青山・日比谷・汐留など

グループ会社 (設立準備含む)
・株式会社ISEデジタル医療福祉サービス
・株式会社ISEデジタル教育ビジネス
・株式会社ISEデジタル都市開発
・公益財団法人 ISE日本財団
 ※詳細:2024年以降順次掲載
姉妹サイトサービス
ISEデジタル教育支援サービス
https://www.ise-socialservice.net

税務・労務・法務など提携先
税理士法人/弁護士団体/各種協会など

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